価格改定ツール　プライスターのメリット　デメリット

[st-kaiwa1]みなさんアマゾン輸入ビジネスは順調でしょうか？ リサーチツールで利益の出る商品を仕入れてから、実際にアマゾンで販売を始めると次に欲しくなる便利なツールが「価格改定ツール」です。 以前より紹介してきたリサーチツールの比較記事に続き、本日は「価格改定ツール」にスポットを当てていきます。まず最初に有名どころの価格調整ツール「プライスター」について解説していきますのでお付き合いくださいね。[/st-kaiwa1]

価格改定ツールとは？価格改定ツールの種類は？

価格改定ツールって何？という初心者の方に簡単に説明しますと。

例えば販売する商品を１０００円で出品したとします。その時はライバルの出品者も１０００円で売っていたとしましょう。ところが次の日に見てみるとライバルの出品者が８００円で売っていました。

当然１０００円では売れにくくなるのでそれに合わせて自分の商品価格を下げます。このように相場の変動に合わせて価格の調整を自動でしてくれるのが価格改定ツールです。

商品の種類が少ない時は、毎日相場を見ながら調整をしてもいいのですが、商品の種類が増えてくると手動では手間と時間がかかりすぎてしまいます。その点、価格改定ツールは２４時間相場を追いかけて調整してくれるので、使い出すと今までの手間はなんだったのかと思うほど、、、

それに加えて価格改定ツールは相場が下がりすぎても赤字にならないように設定できたり、カートの価格に合わせたり最安値に合わせたりなど細かな設定にも対応しています。

この価格改定ツールはパワーセラーの方達はほとんど使っているツールですので、商品の種類が増えてきたら必須ツールと言っていいでしょう。

価格改定ツールの種類は？

下の図をご覧ください。
価格改定ツールは現在２０種類ほど出ているのですが、「プライスター」はアマゾンの出品サービスページでも紹介されています。アマゾン公式ページで紹介されるほど信頼のあるツールの一つです。

プライスターの他にも、アマゾンの出品サービスに載っている4つのツール（Cappy、マカド、せど楽MK-II、AMTS-PREMIUM）がありますが海外販売にも対応しているのはプライスターのみとなっています。

 

その他の価格改定ツールとしては

このように、Excelが必要であったり、月額制でなく買い切りタイプのものなど様々なツールがあります。

プライスターのメリット

「プライスター」は、出品機能もついているのでアマゾンのセラーセントラルからではなく「プライスター」を使って簡単に出品することができます。

もう一つ使いやすいのは、webツールなのでダウンロードの必要がなく、パソコンからだけでなくアンドロイド、iphone、ipadなどスマホ端末からも利用できます。Macからも操作できるのも人気がある理由の一つです。

その他のメリットとしては

初期設定は割と時間がかかるものですが、すぐに使えるところが使いやすいです。
初心者はとにかく小さなことで作業が止まるので電話サポートもありがたいですね。

プライスターのデメリット

デメリットというほどでもないのですが設定で注意して欲しいことがあります。

• ２ヶ月目以降は月額4800円
•  赤字設定（赤字ストッパー）をしないと相場が下がりすぎて損をする。（仕入れ価格以下にはならない）

価格改定ツールからの出品で気をつけることは、相場が下がった時にも価格を自動で合わせてしまうため損してしまうことがあります。セラーセントラル（アマゾン公式サイト）から出品する場合は、価格改定は手動なので勝手に相場を追いかけて赤字になることはありません。

知り合いのパワーセラーさんの経験談なのですが、アマゾン販売を始めた頃に赤字ストッパー設定をし忘れて、相場を故意に下げられて刈り取り（他の出品者に買われて転売されること）にあってしまい随分損をしたことがあるそうです。

くれぐれも赤字ストッパーの金額設定を忘れないようにしてくださいとのアドバイスを頂きました（笑）

プライスターまとめ

いかがでしたでしょうか？

プライスターは２０１７年利用者が５０００人ほど、総売上が８８３億に届きそうな勢いのある価格調整ツールです。出品ツールとしても使いやすく、レジでピッとやるバーコードリーダーを使うと驚くほど簡単に出品できます。最初からプライスターを導入している人はアマゾンセラーセントラル（アマゾン公式）から出品する方が出品方法が難しいと聞くほど。

プライスターは利用者が増えたことに伴い月額４８００円（改定前は５９００円）と値下げをしており、利用２年目以降のユーザーは月額３９００円と長期利用者にも優しい価格となってきました。

そして最近導入された新しい機能として「せどりすとプレミアム」とコラボしておりアマゾン国内ビジネスユーザーの方には強い味方となりそうです。

皆様の価格改定ツール選びにお役に立ちましたら嬉しいです。